2017年3月1日 | ビジネス
強いビジネスモデル思考法！パターンと事例で徹底解説
皆さんは、自分が関わっている会社の事業がどのように利益を上げているか、把握されていらっしゃいますでしょうか。
いわゆる「ビジネスモデル」というのは、世の中にたくさんありますが、このビジネスモデルを押さえたうえで仕事に取り組むのと、そうでないのでは大きな差が出てきます。どんなビジネスにも、利益を生み出す理由は必ずあります。
利益を生み出す理由を考え、その利益に直結させる
その利益を生み出す源泉をきちんと押さえることで、普段会社で行っている業務をより利益に直結した、より効果を発揮しやすいものに変えていくことができます。会社は、利潤を追求してビジネス活動を行っています。
拝金主義になってはいけませんが、利益を全く出さない会社というのは、世の中で全く信用されません。信用がないと、特に日本ではビジネス活動を行っていくことが困難になります。
信用がないために、直接取引をしたい大企業との口座を開設できなかったり、最悪の場合、商談すら実施することができません。その信用を得る大きな源は、会社がきちんと利益を出しているかどうかです。
利益を上げて、しっかりと実績が積まれれば、会社はより多くの選択肢を持つことができます。それによって、さらにビジネス活動を拡大していくことが可能となります。利益を出すということは、それほど大事なことで、その利益を生み出す仕組みがまさにビジネスモデルです。
ビジネスモデルを理解し、生かすことが重要
皆さんは会社のビジネスモデルのどの部分を担っているのでしょうか。営業をやっている、経理をやっている、そのような形で自らの職務を理解することも非常に大事です。
しかし、ビジネスモデルを理解することで、職務だけでなく、その職務をどのように遂行すれば会社の利益につながっていくか考えることができます。それにより、今まで以上に皆さんの業務を洗練させ、会社からの評価が高まる可能性があります。
そのためにも、まず考えることができなければ、行動を起こすことができません。ビジネスモデルの理解は、その行動を起こすための大きなきっかけになるのです。
ビジネス理論は役に立たないという方もいらっしゃいます。確かに、ビジネスモデルを単に理解するだけでは役に立ちません。しかし、その理論をベースに、実際の事象に当てはめ、自ら創意工夫をすることで、役立つものに変えていくことができます。
このビジネスモデルの話も、知識として身に付けるだけでなく、自らの力で生かせるようにすることが重要です。それを前提に、いくつか代表的なビジネスモデルを紹介します。
1, ダイレクトセールスモデル
まず、一番わかりやすいパターンは、皆さんが物やサービスを作り、それを直接顧客に販売するダイレクトセールスモデルです。これは一番単純で、商売の一番ベースのビジネスモデルになります。
ダイレクトセールスの良さは、間に仲介する会社などが入らないため、中間コストを削減でき、利益率が比較的高いことが挙げられます。
一方で、直接販売するお客を自らで見つける必要があるため、販路開拓をするという手間やコストが発生します。そのため、ダイレクトセールスモデルは、ひと昔前であれば成立がなかなか難しいビジネスモデルでした。
しかし、インターネットの登場で、その様相は一変します。これが何を意味するかと言いますと、販売するお客がいない人でも、自らが販路開拓し、直接モノやサービスを販売することが容易になったことを意味します。
このダイレクトセールスモデルについては、後ほどさらにいくつかのモデルを取り上げて紹介します。
2, パートナーセールスモデル
次に、自らの作ったものを、商社や卸・流通会社、小売店を経由して販売するパートナーセールスモデルです。物を販売する方法として、従来から活用されてきたビジネスモデルです。特に、日本においては与信の問題もあり、いくつかの会社を通じて販売する仕組みが発展してきました。
このモデルの良いところは、自らが販路の開拓をしなくても、卸・流通会社や商社、小売業の会社が販路を既に持っており、そこに自社のサービス・製品を流すことができることです。
また、商社や小売業も自らで製品を企画したり開発したりする手間が無く、販路の開拓や仕入れた製品の販売に注力できることが挙げられます。このように、各々の強みを持って製品を世に広めていくという協業型のビジネスモデルとして、長きに渡って日本において発展してきました。
また、最近ではクラウドソーシングというサービスも始まっています。これも、パートナービジネスモデルの1つで、クラウドソーシングサービスを主催している会社が、業務を依頼するクライアントと、役務を提供する人をマッチングしてサービスを成立させています。これにより、クライアントは従来よりも業務を安く発注したり、役務を提供する人は、より仕事を獲得しやすくなるなどメリットがあります。
一方、このビジネスモデルのデメリットは、メーカーサイドからすると、販売店や流通会社に対し、卸値で製品を提供しなければならないため、利益率が低くなることが挙げられます。
卸・流通会社や小売業者、商社にしても、仕入れが発生するため原価が高くなり、こちらも利益率が低くなる傾向があります。もちろん、自社で製品を開発したり、販路を開拓するコストを考えれば安いかもしれませんが、やはりこの利益率の低さはいろいろな制限を産むことになります。
さらに、製品を仕入れる側のデメリットとして、仕入れる製品が急遽販売中止になったり、もしくはメーカーが買収された関係で契約内容が変わり、最悪の場合仕入れ価格が値上がるリスクもあります。自社で製品を持っていないというリスクはこういう形でも現れます。
3, 広告ビジネスモデル
次に取り上げるのが、広告ビジネスモデルです。ある主体が、クライアントの製品やサービスを宣伝し、経由して売り上がった金額に応じて収入を得るというモデルです。
現在では一般的ですが、GoogleやYahoo!などは検索エンジンにバナーなどの広告を掲載し、そこから広告費用を得るというビジネスを展開しています。
また、副業でよく注目されているアフィリエイトなども、この広告ビジネス型モデルになっています。発信者となる主体(検索エンジンであればGoogleやYahoo!)の影響力によって、製品やサービスを訴求して、その際の広告掲載費用を収入として得る。これにより、広告を出すクライアントも顧客と直接取引ができ、仲介する企業などに払っていたコストを削減することができます。
また、このビジネスモデルのメリットとしてもう1つ挙げられるのが、広告を発信する側は、自らのメリットである、発信力をフルに活かすことができることが挙げられます。
インターネットが普及した現代であれば、実際に投資する費用も必要最低限に抑えることができ、リスクも低くすることができます。これにより、場合によっては個人レベルでも影響力を持つことが可能になり、アフィリエイターやyoutuberなどはその典型と言えるでしょう。
広告を依頼するクライアント側としても、従来の新聞や雑誌テレビなどのメディアで製品をアピールするのに比べ、コストを低く抑えることができるというメリットもあります。効果測定もしやすく、費用対効果も計算することが可能です。このような背景もあり、広告型ビジネスモデルは近年非常に伸びています。
一方で、デメリットとしては、宣伝を発信する側が、その発信力を身に付けるために労力がかかることです。その労力をどれだけかけられるかが、このビジネスモデルの成功の鍵であると考えられます。
多様化するダイレクトセールスモデル
ここまで、代表的なビジネスモデル3つを紹介してきましたが、ここではダイレクトセールスモデルについてさらに深掘りしていきます。なぜなら、このダイレクトセールスモデルが、今後のビジネスモデルにおいて、主流を占める可能性があるためです。それでは、ダイレクトセールスモデルの代表的なものを2つ紹介しましょう。
まず1つ目が、アマゾンなどのECサイトを用いて販売する方法です。一昔前であれば、このような販売プラットフォームを活用するのは、大きなコストやプラットフォームとの信頼関係が必要でした。しかし、アマゾンなどのECサイトであれば、その参入障壁は一気に低くなります。これにより、個人の方でも仕入れた製品をアマゾンで販売することができるようになったのです。
次に継続課金でユーザーから収入を上げる「ストックビジネスモデル」も挙げられます。これは、あるサービスを継続的に使用していただくにあたり、毎月の課金などを行うものです。また製品(ハードウェア)においても、パソコンや、複合機など、いわゆる保守サービスにあたるところはこのストックビジネスに当たります。
これも、インターネットが発達した昨今において、より展開のしやすいビジネスモデルになっています。課金する費用は、毎月もしくは毎年継続で払ってもらうため、あまり高額な価格を設定することはできません。そのため、間に仲介する企業などを入れることが難しく、展開できる企業が限られていました。
しかし、インターネットでダイレクトセールスを行いやすい現代であれば、このストックビジネスモデルも利益率を確保して展開することができるようになったのです。また流れの激しい現代において、継続的に収入が見込めるのは非常に大きなことです。
売り上げの見通しを立てられることで、次の会社の動きを把握することができます。このストックビジネスモデルは、今後さらに拡大していくことが予想されます。
売上はビジネスモデルで決まる
以上、大きく3つのビジネスモデルをみてきました。皆さんの会社はどのビジネスモデルか把握することはできましたでしょうか。
自社が販売した製品・サービスの特性により、最適なビジネスモデルは変わり、売上にも大きな影響を与えています。ビジネスモデルを理解して、ワンランク上のビジネスマンを目指しましょう。
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